保健師のまとめブログ

硫化水素を利用した自殺が増えています。
毎日新聞社の社説(一部引用)では

◇社説：硫化水素自殺　死を誘発するサイトの罪深さ　毎日新聞(2008.4.25)

戦前の伊豆大島・三原山など時代とともに“自殺名所”も生まれては消えてきたが、インターネットが普及してからというもの、自殺サイトが同じ手段による自殺を広い範囲で誘発させる新しい現象が生じた。

最近は見知らぬ者同士が練炭で集団自殺を図るケースが相次いでいるほか、自殺願望者が“殺し屋”を募り、実際に請け負った男に殺害される事件まで起きている。命を軽んじる風潮を背景に、自殺へと駆り立てるインターネットの魔力の不気味な広がりに、慄然(りつぜん)とするばかりだ。

硫化水素自殺の場合は、従来の手段よりも第三者を巻き添えにする危険が大きい。自殺サイトが自殺の誘因となっているだけでなく、硫化水素が別の犯罪に悪用される可能性も重視し、警察当局は監視に努めて、ネットの開設者やプロバイダーに自粛や削除を求めるべきだ。自殺との因果関係が認められた場合は、自殺ほう助罪の適用なども視野に入れて取り締まりを強める必要がある。自殺サイトに限らず、反社会的なサイトを追放する機運も、盛り上げねばならない。

と「インターネットの情報が自殺の原因」とかき立てています。

が、実は、「自殺に関する報道の在り方も問題ではないか」という
WHOや自殺対策センターライフリンク、日本臨床心理士会といった専門家による意見が数多くあります。

◇これでいいのか！ テレビの自殺報道規定　J-CASTニュース(2006.11.16)

いじめによる自殺や「自殺予告」が相次ぐなか、マスコミの自殺報道のあり方に疑問の声が上がっている。自殺報道がかえって自殺の連鎖反応（群発自殺）を呼ぶのではないかというのだ。世界保健機構(WHO)は、「群発自殺」を防ぐための報道のガイドラインを示しているが、実際の報道はこれを逸脱している例が少なくない。

WHOは2000年に、「自殺を防ぐために　マスコミへの手引き（PREVENTING SUICIDE A RESOURCE FOR MEDIA PROFESSIONALS）」と題された、群発自殺を防ぐための報道のガイドラインをまとめている。それによれば、実際に起きた自殺についての新聞・テレビの報道が自殺の増加と十分に結びつくことを示唆する十分な証拠がある、という。

◇ 「自殺を予防する自殺事例報道のあり方について」のWHO勧告（2000年）(一部引用)　自殺対策支援センターライフリンク

●日本における自殺報道の現状
○個々の自殺の手段を詳細に報じる傾向
　例：X-Japanヒデ氏の自殺報道、ネット自殺報道、練炭自殺についての報道
　→新しい自殺手段が入手可能であることを大々的に宣伝してないか？
　→模倣自殺（ウェルテル効果）
○自殺を考慮中の人が読者に多数いることを前提とした報道がなされていない。
　→そのような人々をサポートするメッセージ等がセットで紹介されていない。

◇「坑道のカナリア」の声を聞け　～「硫化水素自殺」報道に思うこと～　ライフリンク代表日記

当たり前のことではあるが、亡くなり方は同じようでも、亡くなった人に同じ人はいない。
自殺が起きるたびに、誰かのかけがえのない「いのち」が失われていっている。誰かにとって大切な人の「いのち」が失われていっている。

だが一連の報道からは、そうしたことがまったくと言っていいほど伝わってこない。いや「ひと」の気配すら感じられない記事が多い。

「周囲への影響」のことばかりが強調されて、まるで「死にたい奴は勝手に死ね。ただし、周りに迷惑を掛けずに独りで死ね」と言わんばかりの論調である。(そもそもWHOの「自殺報道ガイドライン」を無視した報道も目立つ。)

◇自殺に関する報道についてのお願い　日本臨床心理士会(2006.11.21)

本年6月16日に『自殺対策基本法』が第164通常国会にて可決成立し、年間3万人台を推移している自殺に対して国家をあげてその対策が講じられようとしております。その最中である本年10月頃より、全国各地で児童生徒の自殺既遂に関する報道が多数なされております。
もとより、報道は、憲法に保障された言論の自由のもとで行われるものであり、私どもはそれを尊重しておりますが、報道の姿勢や内容のあり方によっては群発自殺を誘発しかねない懸念をもっております。今後の報道について、自殺予防の見地から、以下の点にご配慮をいただけますよう、お願い申し上げます。

というように、自殺対策に関する専門家は
「マスコミ側が興味本位で報道を行うと、模倣自殺や群発自殺の引き金になる」という理由から
自殺報道に関してはWHO勧告に沿った内容での報道を求めていますが

実際は、WHO勧告を無視した報道が繰り返されているようです。その結果

◇硫化水素自殺：「腐敗臭の煙」悲劇(1)　ネット情報拡散、47人死亡　巻き添えも急増　毎日新聞(2008.4.26)

高知県香南市の市営住宅で23日に自殺した中学3年の女子生徒(14)は、硫化水素による自殺方法を「テレビで見て知った」と書き残していた。県警香南署によると、生徒の自宅にはパソコンなどの機器はなく、ニュースなどから知識を得たとみられるという。

と、いったことも発生しています。

しかしながら、この記事や一番上の社説を見てもわかるように、マスコミ側の意見は「インターネットが悪い」とインターネットだけを批判している状態です。

たしかに、自殺に関する情報がインターネット上に無秩序に反乱している状態ではありますが
一方では、マスコミ側の興味本位でかき立てた記事や放送により、模倣自殺・群発自殺を引き起こしているという面もあります。

マスコミには、一方的に「インターネットが悪い」と報じるのではなく
自らの報道の在り方についても、まじめにというかまともに判断して欲しいものです


◇参考リンク
○ 「自殺を予防する自殺事例報道のあり方について」のWHO勧告（2000年）　自殺対策支援センターライフリンク
○PREVENTING SUICIDE A RESOURCE FOR MEDIA PROFESSIONALS(自殺報道ガイドライン英文 PDF)　WHO

  

◇自殺未遂者の４割「以前にも」　読売新聞(2008.9.19)

自殺を図り、救命救急センターに運ばれて一命を取り留めた「重症自殺未遂者」のうち、4割以上が過去にも自殺を図った経験のあることが、横浜市立大精神医学教室自殺予防研究チームの調査で分かった。

◇参考情報
○精神科医の介入で自殺予防　薬事日報(2006.8.11)

大学病院の救命救急センターに精神科医を常勤配置することによって、自殺未遂で救急搬送された患者の再自殺を予防できる可能性が、都内で開かれた第3回日本うつ病学会で、河西千秋氏（横浜市立大学精神医学）から報告された。自殺企図の既往は、その後の自殺の最大危険因子とも言われており、精神科医の介入が自殺を予防できるのではないかと取り組みが進められてきた。今後、河西氏らはかかりつけ医、精神科クリニックなど、地域との連携を深めながら地域全体の包括的なサポートシステム確立を目指したい考えだ。

  

◇人・あきた：薬剤師の立場から自殺予防に取り組む、畠中岳さん　／秋田　MSN毎日インタラクティブ

「こんなにも自殺者が多いのか」。神奈川県から旧大曲市（現大仙市）に移住後、勤務する薬局を訪れる患者から毎年自殺者が1，2人出ることにがく然とした。旧市内の年間の自殺者は約10人。市内の自殺者の1割と顔を合わせていた計算になる。「なんとかしなきゃと尻に火がついた状態だった」。これが薬剤師の立場から自殺予防への取り組みを決意した動機だった。

(中略)

薬剤師の自分が自殺予防のためにできること、それは患者との対話だった。精神科医に相談するのは敷居が高い。保健所などの相談機関には知人がいる。もろもろの理由で悩みを打ち明けられない患者でも「身近な薬局の薬剤師なら話しかけやすい」と考えた。

情緒不安定な人やふさぎ込んでいる人にはとにかく話しかけた。最初は煙たがる患者もいつしか悩みを打ち明けた。それはまさに「自分が目指していた『患者と向き合う』医療」だった。離婚して幼子を抱えた母親から経営難に悩む自営業者まで。携帯電話にも連絡がくる。

相談では「聞き役に徹する」がモットー。精神科医を紹介した患者が診察に行かなくなった経験から「強制ではだめだ」と学び、薬局に相談機関のチラシを置くだけに変えた。

自分の活動が役に立っているのか、最近まで自信がなかった。だが経営難に悩む自営業の男性の店を訪れた時、男性が「この仕事を辞めても、他の仕事で食べていける」と明るい表情で話してくれた。前向きな発言を聞いたのは初めてだった。「時間もコストもかかる活動だが、全国の薬局が協力すれば自殺予防に大きな力を発揮できる」。確かな手応えを感じ、夢は広がる。【馬場直子】

  

◇広島県など自殺防止モデル自治体　厚労省が選定　中国新聞

自殺者が9年連続で3万人超という深刻な事態を受けて厚生労働省は25日までに、防止対策を積極的に推進している都道府県や政令市の中から「モデル自治体」を選定し、それぞれの取り組みを通じて得られた成果を全国の自治体で共有する「地域自殺対策推進事業」に乗り出した。

モデルに選ばれたのは北海道、秋田、静岡、広島など19道県と横浜市の計20自治体。それぞれ本年度から3年計画で、地域の実情を踏まえた独自の自殺対策を推進。国の評価委員会が検証し、自殺防止や減少に有効と認められた対策は、全国のほかの自治体にも情報提供する。

厚労省の担当者は「これまでも対策を打ってきたが自殺は減らないのが実情。実態に即した効果的な自治体の手法に期待したい」と話している。

◇参考リンク
○自殺予防総合対策センター  

◇半数が「自殺」を誤解　内閣府、啓発の必要性指摘　神奈川新聞

内閣府が4日付で発表した「自殺対策に関する世論調査」で、「自殺を口にする人は、本当は自殺しない」「自殺は何の前触れもなく、突然起きる」と誤解している人がそれぞれ50.0％、46.0％に上ることが分かった。
自殺予防の強化に向けて課題が浮き彫りになった形。内閣府自殺対策推進室は「自殺は事前にサインが表れていることが多い。偏見が多いので正しく認識させるための啓発が必要だ」としている。